異常気象を考える。私たちのできること。
気象庁のサイトに、世界各地の異常気象・気象災害に関する情報を、週ごとに「世界の異常気象速報」として発表しているほか、月・季節・年ごとにとりまとめて発表している「世界の異常気象」というページがあります。
毎週水曜日から火曜日までの7日間の週ごと、月ごと、季節ごと年ごとに世界の異常気象や気象災害を定期的にまとめています。
気象庁のサイトはこちらからご覧になれます。 → 世界の異常気象
下記の画像は、気象庁のサイトに掲載の2019年の世界の主な異常気象と気象災害をまとめたものです。
昨年（2019年）は、日本では9月から10月の台風が「気象障害」として記載されており、「9月の台風第15号と10月の台風第19号等により、北日本太平洋側から東日本太平洋側を中心として、河川の氾濫・決壊等の大きな被害が生じ、農林水産関係ではそれぞれ814.8億円、3,180.8億円にのぼる被害が発生した（令和元年12月5日及び12日現在、内閣府）。」と概況が書かれています。
これらの異常気象や気象災害も地球温暖化によるものという説が有力です。
また、台風19号により、武蔵小杉などのタワーマンションが想定外の災害に対する弱さを露呈し、復旧までに時間がかかったことは、記憶に新しいところです。
また、昨年当社では、武蔵小杉周辺の地域で、床上浸水の調査依頼が数件あり、とても驚いています。
地球温暖化の原因となっているガスには様々なものがありますが、なかでも二酸化炭素はもっとも温暖化への影響度が大きいガスです。
産業革命以降、化石燃料の使用が増え、その結果として大気中の二酸化炭素の濃度も増加しています。
部門別の二酸化炭素排出量において、もっとも多く輩出しているのはもちろん産業部門ですが、過去と比較すると減少を続けています。
同じように、家庭では、電気、ガス、灯油、ガソリンなどのエネルギーを使っているので、家庭におけるエネルギー消費に対する対策は、地球温暖化の原因になるCO2の排出抑制に寄与します。
家庭から排出される二酸化炭素のうち、燃料の種類別では、電気が50.9％、ガソリンが21.1％を占めています。用途別では、照明や家電製品が36.2％、自家用車22.1％、給湯14.6％の内訳になっています。
照明器具をLED器具に交換する、給湯器をエコの機種に交換する。不要不急の自家用車の使用を控える。ガソリン車から電気自動車やプラグインハイブリッド車への乗り換え。等々、家庭でもCO2の排出抑制の努力が必要とされています。
当社としても、今後エネルギーを極力必要としない住宅や建物の研究や提案をしていきたいと思っております。