耐震基準と直下率｜横浜・湘南の建築はメディック

今日の話題は、耐震基準と直下率についてお話ししましょう。

 

私たちが住んでいる日本列島は地球の表面を構成する「地殻（プレート）」の境界付近にあるため、地震とは切っても切れない運命にあります。

 

約88年周期で大地震が起こると推定されている南海トラフでは、この74年間大地震が発生しておらず、今後M8～9クラスの地震が70～80％の高確率で発生する、とされています。

 

日本においては、どの場所であっても突然の地震に見舞われるおそれがあります。大地震に対する警戒や津波への備えは欠かすことはできません。

 

 

 

 

 

以前からこのブログでも何度かお話ししているように、昭和５６年（１９8１年）５月以前の建築基準法の旧耐震基準で建てられた建物は、震度６などの地震に遭遇した時に大きな被害を被る危険性が高いといえます。

また、平成１２年（西暦２０００年）の建築基準法の改正による新耐震基準の建物は震度６強で一応倒壊しない基準以上で計算されて建てられているはずですが、１階と２階の壁や柱の位置が一致する数値の直下率の悪い（目安として柱位置と壁の位置で５０％以下等）木造住宅では、倒壊する危険性をはらんでいます。

 

「直下率」は建築基準法には定めのない基準ですが、地震の揺れを筋交いや耐震面材で「バランスよく配置され、補強された耐震壁」により、きちんと基礎に伝えるためにも、柱・壁とも６０％以上の直下率を確保したいところです。

 

すなわち、バランス良く耐震壁を配置し、建築基準法の定める上部構造評点１．０の１．２５倍の「耐震等級2」及び、１．５倍の「耐震等級3」相当の耐震設計、耐震計画をして、直下率６０％以上を確保することが大事です。