頻発する三陸沖の地震：大地震に備える
ここ数日、また三陸沖で比較的大きなマグニチュードの地震が多発していますね。
2011年の東日本大震災の前の地震の状況と似ていると話題になっています。
何事もないことを祈るしかありません。
とは言いながら、私たちの生活する日本は「地震大国」とあまり芳しくないレッテルが貼られていますが、その名の通り、東海、東南海、南海、根室沖、首都圏直下等々で大地震の発生確率もかなり高くなっているのが現状かと思います。
ブログのテーマに幾度となく上げている「命と生活を守る住環境」についてのお話を今日もさせて頂きます。
〇旧耐震基準と新耐震基準
昭和56年（1981年）5月までの建築基準法の建築確認申請を出された建築物は「旧耐震基準」によって設計されており、昭和56年（1981年）6月以降平成12年（2000年）5月までに建築確認申請を出された建築物は「新耐震基準」で設計されています。
新耐震基準で設計・建築された建築物は一応震度6などの大きな地震に遭遇した時に、「倒壊しない」という基準ですが、後ほどお話しするように新耐震基準で建てられていても安心はできません。
1995年（平成7年）1月17日午前5時46分に発生した阪神・淡路大震災では新耐震基準で建てられた多くの木造住宅が倒壊・半壊の被害を受けたことが大きな衝撃を与えました。
〇新・新耐震基準
その検証結果を受けて、木造住宅の耐震性を向上させる建築基準法の大幅な改正がなされ、平成12年（2000年）6月1日に、新耐震基準をさらに厳格化した、いわゆる「新・新耐震基準」の建築基準法が施行（しこう）されました。
〇地盤調査
2000年の「新・新耐震基準」の重要な変更点は地盤調査の実質的な義務化です。
従来は地盤の状況を十分に把握せずに基礎設計がなされてきましたが、地盤がどのくらい強いか、どのくらいの重量の建物を支えられるかの地耐力を調査し、その調査結果を基に地盤改良や杭事業、ベタ基礎などの設計をするようになりました。
〇接合金物の使用
さらに変更となった基準は基礎と柱、柱と土台、柱と梁の接合部の金物の使用規定です。
木造住宅の倒壊原因となっているのが、筋交いや耐力壁の弱さに加え、上記の接合部の脆弱性です。
木材同士のほぞや蟻落としなどの仕口（しぐち）や継手（つぎて）など接合部が引き抜きなどに弱く、倒壊の原因となったことがわかりました。
2000年の基準ではそうした接合部に専用の金物を取り付けることが義務化され、建物の地震に対する抵抗力が大幅に向上しました。
〇耐力壁のバランス良い配置
従来の建築基準法では耐力壁の量（壁量）は規定されていましたが、そのバランスについては明確ではありませんでした。
2000年基準では四分割法などにより、平面を4つの区分に分け各区域に耐力壁をバランスよく配置することが求められます。
建物の重心・剛心をズレなく耐力壁を配置することにより、地震時の建物のねじれを防ぐことにより倒壊を防ぐことが可能となります。
〇柱と壁の高い直下率
基準法上の規定はありませんが、私がさらに重要と思う事があります。
それは直下率と言って、柱や耐力壁が上下階でそろった位置に配置されている平面計画をすることです。
〇制震材の採用により地震に強い家へ
耐震性の高い木造住宅（当社で推奨する1.5倍強い家）に加えて、制震材の採用です。
制震材については過去のブログでも何度も書かせていただいておりますし、今後もご紹介しますので、どうぞご覧ください。
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